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企画開発本部 総合販売部
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2022-08-01
ウィズコロナ時代になって、食事や日常的なショッピング、情報行動や環境がオンラインの方へシフト。集客が、必要になることはありますが、紛れもなくショッピングや接客や、プロモーションの手段の「オンライン」化が進んでいます。
ニュースメディアなどでも取り上げられている通り、コロナ禍で全体の消費は減っています。コロナ禍によって、高額な旅行や多人数での外食、飲食は、できなくなってしまいました。
テレワークやオンライン授業なども増えて、自宅で過ごす人が激増しました。
これによって、いわゆる「巣ごもり需要」へのシフトは強く、非対面のインターネットショッピングや、モバイルオーダーといった持ち帰りの食事のニーズが増加しました。
下記は、消費者庁の「家計支出とインターネットを利用した支出の推移」の変化ですが、全世代では、コロナ禍が本格化する2020年4月よりインターネットを利用した支出が明らかに増加しています。
消費者庁 消費者白書等 https://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_research/white_paper/
こちらは、同じく消費者庁の「店頭または、インターネットで購入又は体験したいと思うもの」というデータです。
インターネットの時間、家族との時間、また家事労働の時間が増えたとあります。外食、旅行の時間は、激減。在宅が増え、書籍、CD・DVD、ゲーム関連はもともとネットショッピング向き商材でありましたが、在宅でパソコン、家電、デスクや椅子などがよく売れました。この消費行動は、すごくわかりやすいです。
下図は、「商品やサービスの購入時に重視するもの」という設問の統計データです。もっとも高い数値は、「商品の現物確認（39.6%）」で２番目は、「価格（28.8%）」と続きます。ここまでは、納得感があります。
続く３番目は、割合の数値が一桁台となり、「インターネット上の口コミ・評価スコア（8.4%）」と４番「インターネット上の商品の説明情報（4.2%）」のほぼ２倍の割合です。
広告も含まれていると思いますが、消費者や、商品を提供する企業の説明よりもネット上の口コミやスコアを重視していることがわかります。
このことから、広告作りをお手伝いしている当社にとって、「よい口コミを生むための広告やサービス説明」作りを心掛ける必要があると考えます。
ウィズコロナ時代になって、食事や日常的なショッピング、情報行動や環境がオンラインの方へシフト。オンラインショップが盛況だと聞きます。リアル店舗にお客さんも戻っているところもあると聞きますが、戻るというのは、完全に元に戻るのではありません。
集客が、必要になることはありますが、紛れもなくショッピングや接客や、プロモーションの手段の「オンライン」化が進んでいきます。
さらに、怖いのは、感染症が再び猛威を奮うシナリオも想定できます。一部では現実になっています。仮にですが、再びコロナの変異株が、日本を襲った場合、また緊急事態宣言が再発令されることになるかもしれません。
キャンペーンやプロモーションといった販促が、「想定外」の時代。どちらになっても対応できることが、求められてくると思います。
今後のキャンペーン施策の設計において、やはり「オンライン」がキーワードだと考えます。オンラインでのキャンペーン設計で必要なことは、この三つと考えます。
キャンペーン缶DXは、キャンペーンの手配業務をまるッと引き受ける大王グループのワンストップサービスです。
激変するプロモーション環境に対応するために、必要なオンラインキャンペーンをローコスト・スピーディに実現するソリューションがキャンペーン缶DXです。
キャンペーン缶DXでは、キャンペーンの企画立案から、景品選び、事務局の代行まで、キャンペーンに関わる業務全てをお引き受けできます。このサービスが強みは、大王グループの企画やデザイン、印刷、ウェブ制作から、販促ツール制作の専門工場やそのノウハウです。
販促企画から印刷ツール製作まで、お気軽にご相談ください。
これからの販促施策について必要なことについて解説してきました。
そこで、改めて「販売促進（販促）とは何か？」について考え直すことで、販促施策の設計のヒントになるかもしれません。
まず、販売促進とは「商品の認知度を向上させたりすることで、サービスや商品を利用・購入するきっかけを作り、購買意欲を促進していく『セールスプロモーション』のことです。販促は「販売促進の略語」です。
そもそも販売促進に含まれる活動は幅広いです。
例えば、売り手が買い手の購買意欲を刺激して、商品を購入させるための「宣伝活動」「ダイレクトメール」「販売員の教育」「アフターサービス」も含まれます。
販促施策の手法としては、「オープンキャンペーン」「レシートキャンペーン」「インスタントウィンキャンペーン」「シリアルナンバーキャンペーン」「スタンプラリーキャンペーン」「店頭抽選キャンペーン」「SNSインスタントウィンキャンペーン」など様々な手法があります。
>>キャンペーン缶DXで、すぐに始められる7つのキャンペーンはこちら
そのため、販促施策を企画するためには、
・目的は何か？
・その目的を達成するために適切な販促施策は何か？
を明確にすることが大切になります。
また、販促施策のアイデアを生み出すためには、多くの販促施策の事例を知っている方が有利になります。
インターネットでは「販促施策 アイデア」「販促施策 事例」などと調べれば、事例の情報が掲載されているかもしれません。
しかし、表面上の販促施策だけを調査する際には注意が必要です。
なぜなら、「商品の特性」「予算」「運用体制」など総合的に加味して販促施策を企画していく必要があるため、自社の販促施策として何が適しているか？は慎重に検討する必要があります。
キャンペーン缶DXは、キャンペーンの手配業務をまるッと引き受ける大王グループのワンストップサービスです。そのため、様々な実績があります。
販促施策として、キャンペーン企画をしていて、何かお困りならお気軽にご相談ください。
販促施策の企画を考えるためには「目的」が重要という説明をしましたが、その「目的」によって、効果的な販促施策は異なります。
そこで、販促施策の主な目的となる「新規顧客の獲得」「既存顧客のリピート獲得」の2つについて、それぞれ効果的な販促施策・キャンペーンを設計するための具体的な例をご紹介します。
「店舗型」と「ECやWEBサービス」などによって、効果的な販促施策が異なります。
商品やサービスの特徴に合わせて、販促施策を考えていくことが大切になります。
既存顧客との接点を持ち続けるための工夫が必要です。
「新規顧客の獲得」を目的とした販促施策を実施する場合も、既存顧客のリピート獲得を見越した販促施策の企画が重要です。
また、定期的なキャンペーンを実施する際は、キャンペーン期間の制限に関する景品表示法の規制に注意する必要が出てくる可能性があります。
※参考：キャンペーンでおさえておくべき景品表示法とは？キャンペーン期限の制限はあるの？
販促施策・プロモーションの企画を考えるためには「目的」が重要、そして「目的」によって、効果的な販促施策は異なるという説明をしました。
では、もう少し具体的に販促施策・プロモーションのアイデアを考えるときに重要になるポイントを解説していきます。
まず販促施策・プロモーションのアイデアを考える場合、そのターゲットとなる「顧客」について知ることが大切です。
「新規顧客の獲得」や「既存顧客のリピート獲得」のどちらにせよ、顧客の行動特性やニーズ調査などが重要になります。
また、販促のトレンドを捉えながら、販促施策のターゲットとなる顧客の特徴に合う販促施策やプロモーションを考えていくのがポイントです。
そして、「商品」の特徴も重要になります。
販促施策やプロモーションの対象となる商品には、いくつか特徴があると思います。
その特徴のどの部分を強調しつつ、販促施策やプロモーションのアイデアに反映させていくのか？について考えていく必要があります。
自社の商品の強みを考える場合、客観性を考慮できない可能性も高いので、注意が必要です。
弊社のこれまでの販促施策の実績や知見を活かし、お力添えできることがあるかもしれないので、お気軽にご相談ください。
事例紹介 ‐ 赤飯文化啓発協会様のインスタントウィンキャンペーン
販促施策やプロモーションのアイデアを生み出すための調査方法としては、以下のようなものがあります。
消費者や市場のトレンドを把握するための市場調査を行います。
アンケート調査やフィールド調査、競合他社の分析などを行い、消費者ニーズや市場の傾向を把握します。
カスタマーニーズ調査とは、消費者がどのような商品やサービスに求めているものなのかを調査する方法です。
顧客とのコミュニケーションを通じて、消費者のニーズを把握し、商品やサービスに反映させることができます。
コンシューマージャーニー分析は、消費者が商品やサービスを購入するまでの過程を分析することで、消費者のニーズを把握する方法です。
消費者が商品やサービスを購入するまでのプロセスを追跡し、どのようなタイミングでどのような情報が必要なのかを分析します。
ソーシャルメディア分析は、SNSやブログなどのオンライン上でのユーザーの反応を分析することで、消費者のニーズを把握する方法です。
消費者がどのようなトピックに関心を持っているのか、どのような商品やサービスに対する意見を持っているのかを把握することができます。
以上が、販促施策やプロモーションのアイデアを生み出すための調査方法の例です。
これらの調査方法を組み合わせて、消費者のニーズを把握し、販促施策の新しいアイデアを生み出すことが重要です。
競合の成功事例を調査することは非常に重要です。競合他社の販促施策やキャンペーンの成功事例を把握することで、以下のようなメリットがあります。
競合他社の成功事例を調査することで、新しいアイデアや斬新なアプローチを得ることができます。他社がどのようなキャンペーンを実施し、どのようなメッセージやデザインが効果的だったのかを分析し、自社の販促施策に活かすことができます。
競合他社の成功事例を把握することで、自社の競争力を評価することができます。他社がどのような特典やキャンペーンを提供しているのか、顧客のニーズにどのように対応しているのかを把握し、自社の差別化ポイントや改善点を見つけることができます。
競合他社の成功事例を追跡することで、業界や市場のトレンドを把握することができます。他社がどのようなマーケティング手法やデジタルツールを活用しているのかを把握し、自社の戦略や施策の見直しに役立てることができます。
競合の成功事例を調査する方法としては、以下の手法があります。
競合他社のウェブサイトやSNS、広告などをインターネットで検索し、販促施策やキャンペーンの情報を収集します。
マーケティングリサーチを専門とする会社に相談し、データ収集します。調査費がかかりますが、自社と他社の販促施策やキャンペーンに関する詳細な比較データを入手できます。第三者による偏りのないキャンペーン効果測定も可能です。
販促施策の代行会社は、様々な業界・業種の販促施策を支援した実績があります。そのため、販促施策の代行を検討しつつ、ヒアリングしていくことも有効でしょう。
これらの方法を組み合わせて競合の成功事例を調査し、自社の販促施策に活かすことが重要です。ただし、競合を参考にしながらも、自社の独自性やブランドアイデンティティを保ちつつ、差別化を図ることが成功への鍵となります。
弊社の販促施策の知見を活かし、お力添えできることがあるかもしれないので、お気軽にご相談ください。
昨今注目されているSNSを活用した販促施策やSNSキャンペーンを検討している各企業の販促プロモーション担当の方も多いのではないでしょうか？
特にデジタルギフトを活用したTwitterキャンペーンや、LINEキャンペーン、Instagramキャンペーンなどの販促施策の事例が多くなっています。
販促施策の主流がアナログからデジタルに徐々に移行していると言えるかもしれません。
販促施策をSNSなどを活用したデジタル施策にすることで、販促プロモーション施策の効果がデータによって可視化され、今後の販促施策の企画などに繋げやすくなります。
そのため、SNSを活用した販促施策やキャンペーン設計は今後も重要になると考えられます。
キャンペーン缶DXでは、デジタルギフトを活用したTwitterキャンペーンや、LINEキャンペーンがとても簡単に行えるSNSプロモーションツールを提供し、「デジタル販促施策×SNS」を実現できます。
>>キャンペーン缶DXのSNSキャンペーンについての詳細はこちら
また、各種SNSの最近の特徴や売上につながるSNS販促施策のノウハウ、SNSキャンペーン設計方法など、さまざまなリアルな販促施策の事例やノウハウをお伝えできます。
弊社の販促施策の知見を活かし、お力添えできることがあるかもしれないので、お気軽にご相談ください。
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